目次

そもそもAWSとは

Amazonが提供しているAWS(Amazon Web Service)は、システムのインフラや開発環境、テスト環境として使われることも多く、AWSの利用経験を求められる案件は少なくありません。2006年にAmazonが「Amazon S3」をリリースして以降、シェアは拡大の一途をたどっており、今後も拡大していくと考えられる注目のサービスのひとつです。

AWSはどんなクラウドコンピューティングサービス？

月間100万以上のアクティブカスタマーが存在し、66のアベイラビリティゾーンで運用されているサービスです。このゾーンは今後も拡充される予定です。

そして、AWSが提供するサービス数は60以上あり、コンピューターはもちろん、データベース、データ分析、人工知能など多岐にわたります。インフラとして使えるサービスが豊富にあることは、AWS最大のメリットです。 AWSを構成する「リージョン」、「アベイラビリティゾーン」、「トランジットセンター」はそれぞれ物理的にもネットワーク的にも独立しており、障害が発生しても他に影響が出ないように構成されています。よってAWSは耐障害性と継続稼働性が高いインフラを提供しています。

また、AWSはセキュリティや法規制に迅速に対応してくれるサービスで、政府調達基準を満たすセキュリティにも準拠しています。さらに、迅速な機能改善と継続的な利益還元をAmazonは謳っており、コスト面でも恩恵が多いサービスです。実際に新サービスや機能改善の95%を顧客の声に応える形で行っており、2017年7月までに値下げが60回以上行われました。

加えて、AWSには無料提供枠がある点も特徴です。ほとんどのサービスは無料で試すことができるため、導入のハードルが非常に低いと言えます。また、初期費用も抑えられており、契約期間の拘束もほとんどありません。言わば「使いたい時に使いたいだけ使えるインフラ」で、使った分だけの料金を払えばよい料金体系になっています。データセンターのように年単位の契約を結ぶ必要はありません。参照

AWSで利用できるサービスは？

利用できるサービスは60以上にわたりますが、最も有名なサービスはEC2とS3でしょう。EC2は仮想サーバーサービスで、世界中のデータセンターで仮想サーバーを立ち上げることができます。設定画面から数分で数十台のサーバーを起動可能です。また、EC2の物理サーバーは日本国内で複数のデータセンターに配置されています。よってわざわざデータセンターを分けて契約することなくシステムの継続性を担保できます。

また、サーバーの設定情報やデータはAMIという形式のメディアに変換され、AMIから新しいEC2を構築することも可能です。この技術を利用して、開発環境の設定情報を本番環境にコピーすることもできます。EC2には他にも、サーバースペックの変更や台数の拡張を自動で行うなどさまざまな機能があります。

S3は「Simple Storage Service」の略で、AWSのクラウドオブジェクトストレージサービスで、高い耐久性とセキュリティ、そしてコストが格安といった特徴を持ちます。データの耐久性は99.999999999% (9 x 11) と類を見ない高さで設計されており、アメリカ政府のクラウドセキュリティ標準FedRampを始めとしてあらゆる基準に対応しています。また、コストはS3標準ストレージで50TBまで1GBごとに0.023ドル（1ドル120円として、1GBあたり2.76円、1TBあたり2,760円/月）と格安です。

S3は保存容量を決めずに、格納したデータの量に応じて課金されるため、ストレージの空き容量を気にする必要がありません。また、S3はオブジェクトごとにライフサイクルを設定し、一定期間経過後に削除し、より低価格なストレージに移行することができます。例えば、90日以上経ったログファイルはアーカイブ領域（より低価格なストレージ）に移すといった運用も可能です。

AWSはどのような企業が導入している？

Amazonの公式サイトによると、日本企業では京王電鉄、パナソニックなど名だたる企業が導入実績ページに名を連ねています。京王電鉄は高速バス予約システムをAmazon EC2やAmazon S3をメインにすべてAWSで構築することで、リードタイムの短縮と冗長化のコスト削減に成功しています。また、パナソニックは画像分析用の汎用的なIoTプラットフォーム（Vieurekaプロジェクト）にAWS IoT Greengrassを採用しています。

AWSは一般的なシステムインフラやテクノロジーであれば間違いなく対応できます。また、先進的な技術もいち早くAWS上で展開されるため、AWSを採用している企業は技術のキャッチアップや実用化に着手しやすくなります。

AWSには認定資格がある？

AmazonはAWS技術を認定する試験を11種類設けています。最も基本的な資格は「AWS 認定クラウドプラクティショナー」で、AWSの知識があることを証明する試験です。試験には「クラウドコンセプト、AWS サービス、セキュリティ、アーキテクチャ、料金、サポート」の項目が含まれ、AWS全体にわたる知識が問われます。Amazonによれば、この試験に挑む前に1年以上AWSの実務経験を重ねることを推奨しています。そのため、まずは本試験の合格を目指すことになるでしょう。

上位の試験は分野で細分化されており、システム構築やアプリケーション開発・デプロイ・デバッグ、システムオエペレーションアドミニストレーター（管理運用）のアソシエイトレベル、プロフェッショナルレベルの試験があります。また、専門知識を問う試験としてセキュリティ、ビッグデータ、ネットワーク、機械学習、Amazon Alexaの認定試験もあります。

今からAWSエンジニアを目指すのであれば「AWS 認定クラウドプラクティショナー」の取得から始めて、「ソリューションアーキテクト」や「SysOps」にチャレンジしてみましょう。これらの資格を取得できれば、AWSエンジニアとしてのアピールに繋がります。

AWSエンジニアについて

AWSエンジニアは企業がシステムのインフラにAWSを採用する際に活躍します。ここではAWSエンジニアの仕事内容や必要なスキル、年収について解説します。

AWSエンジニアの仕事内容は？

AWSエンジニアの仕事は企業がAWSを使えるように環境を整備することです。例えば、オンプレミスの開発環境をAWSに乗せかえる業務やデータセンターにあるストレージをAWSのS3に置き換えるといった業務が考えられます。

AWSの強みは数多くのシステムに適用できる点にあり、AWSを使う以上、AWSでできることはAWSで行うことが理想です。よってAWSエンジニアは企業のシステムにマッチしたAWSのサービスを選択して導入、管理・運用しなければいけません。

以上のことを踏まえるとAWSエンジニアは単にAWSの導入ができればよいというわけではありません。システムを理解し、AWSを使ってどのように実現できるのかを提案することも業務に含まれます。

AWSエンジニアにプログラミングの知識やスキルは必要？

AWSエンジニアが担当する業務はインフラ、ミドルウェア、アプリケーションと多岐にわたるため、プログラミングの知識やスキルは必要です。例えば、アプリケーション開発ではAPIやシェルスクリプトの知識が問われますし、データベースを扱う場合はクエリの知識も必要になります。

AWSが扱うサービスは広範囲にわたるため、AWSエンジニアはシステム開発におけるあらゆるシーンに対応できる広い知識が求められます。

AWSエンジニアの年収は？

AWSがシステムインフラを担うサービスであるため、企業はAWSエンジニアの多くにインフラエンジニアのスキルを求める傾向にあります。年収はインフラエンジニアの年収にプラスアルファした金額となり、500万円前後が相場です。しかし、AWSにはEC2やS3のようなベーシックなサービス以外にも機械学習や人工知能などを扱う最先端の技術もあります。案件次第ではより高い年収を見込むこともできます。

AWSの知識やスキルを活かせるフリーランス求人案件とは

ここでフリーランスがAWSの知識を活かして仕事を得るために必要なスキル・経験や案件数、職務内容などを解説していきます。

案件数は多い？

AWSのスキルを歓迎する案件は非常に多いと言えます。現状、多くの企業が開発環境にAWSを採用し、これからシステム基盤をAWSに切り替えようとしています。よってAWSエンジニアの需要は高いと言えます。

どのような職種・職務内容がある？

インフラエンジニアに近いため、AWSの知識だけでなくシステムインフラの知識が求められる仕事が多いと言えます。職務内容はAWS上のシステム再構築やAWS基盤構築プロジェクトと言った、インフラエンジニア、システムエンジニア寄りの仕事が目立ちます。

次いでアプリケーションエンジニアやフロントエンドエンジニアの職種での募集があります。これらの職種は開発環境にAWSを使っており、AWS上でアプリケーション開発やフロントエンド開発ができる人材を募集しているものです。

求められるプログラミング言語の知識・スキルは？

AWSがカバーするシステム領域は広く、案件ごとに求められる知識はさまざまです。案件数も豊富なため、現在のエンジニアとしての経験を活かしたAWS案件が見つかる可能性は高いと言えます。

AWSでシステムを構築する場合、クラウドインフラのメリットを活かすため仮想化技術のスキルがあると仕事の幅が広がります。さらにInfrastructure as codeを実現するためのサービスとして注目されているCloudFormationや、システム監視に用いられるCloudWatchなどの技術はAWSエンジニアであればキャッチアップしておきたいところです。また近年広がりつつあるDockerなどのコンテナ型仮想マシンを使った開発経験・スキルがあるとよいでしょう。

AWSは次々に新しいサービスや技術を提供します。よって常に最新の技術をキャッチアップする姿勢はもちろん、ドキュメントやリリース文書を理解する英語力も欲しいところです。

どの工程における経験が必要？

システム基盤構築などの案件が多いため、要件定義・基本設計といった上流工程の経験が求められる傾向があります。また実際にAWSを構築する作業も伴うため、詳細設計・構築の工程の経験も必要とされます。

契約期間はどのくらい？

インフラエンジニアとして採用される場合、半年〜1年以上の長期契約の案件がほとんどです。

AWSの需要が高い現状では、企業はシステム基盤の構築担当者を探していることが多く、長期契約の案件が増えています。ただし、将来的にこれらの動きが落ち着くと、既存のシステムの書き換えや、新しいシステムの開発へとシフトし、契約期間は短くなる可能性はあります。

単価の金額幅は？

インフラエンジニア＋AWSの経験があれば単価上限月60万円程度です。そしてAWS以外のスキルで単価が上昇し、単価が高い案件では単価上限月125万円まであります。スキルによって単価に大きな差が出ます。

高単価案件の特徴は？

AWSエンジニアのスキルに加えて、スマートな運用を実現するイミュータブルインフラストラクチャ（Immutable Infrastructure）やInfrastructure as codeの概念を取り入れたデプロイ環境、インフラ環境を構築できるなど、プラスアルファの価値を与えられるスキルがあると良いでしょう。

また単価が最も高い案件では「インフラエンジニアのベースを持ち、AWSによるシステム構築経験のあるプロジェクトマネージャー職」といったものがあり、エンジニアとして高いスキルを持った上でAWSも扱えることが強みになります。

GCP・Azure関連の案件と待遇などに違いはある？

GCP（Google Cloud Platform）やAzureの案件はAWSに比べると圧倒的に少ないのが現状です。AWSの案件を1,000件以上有している求人サイトでも、GCPやAzure関連の案件は100件に届くかどうかです。

待遇面では、GCPやAzureの場合、単価上限月100万円が頭打ちという現状です。GCPやAzureは後発であることや、GCPやAzureを採用している企業が少ないことから単価上限月100万円を超える高単価案件は稀と言わざるを得ません。

Azureの案件ではWindows系のアプリケーション開発やシステム基盤構築の経験が求められる傾向があります。GCPの案件を募集している企業には新しいことにチャレンジしようという風土が見られるので、単価よりもやりがいを取るのであればおすすめです。

まとめ

AWSとはAmazonが提供しているITインフラサービスで、多くの企業がシステムインフラや開発環境として採用しています。クラウドのため拡張性が高く、最先端の技術もいち早くAWSに展開されています。現状、AWSの知識はエンジニアには必須であり、特にフリーランスはAWSのスキルを身につけると大きな強みになります。