これから必ず伸びる!最低限抑えておきたい技術トレンド3つ(2015年度版)

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      2016/10/18

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※この記事は2015年度版です。最新の技術トレンド情報は下記の記事をご覧ください。
『「AIって何?」なんて今さら聞けない!いま最低限抑えておきたいこれからの技術トレンド4つ(2016年版)』

技術トレンド2015

21世紀から早くも15年が経ち、iphoneや電気自動車、タブレットなど私たちの生活を大きく変える製品が続々と生まれてきています。

その一方で、最新鋭の技術を盛り込んだにも関わらず、消費者のニーズをキャッチできす衰退していった、またはヒットしなかった製品も無数にあるでしょう。

そこで今回は、今後のビジネスにおいて必ず伸びる、活躍する最新技術のトレンドを3つ紹介します。

AI(人工知能)

robot

最近、テレビや新聞において「AI(Artifical Intelligence=人工知能)」というキーワードを耳にする機会が増えたと思います。そして、日本企業も徐々にAIをビジネスに取り込み始めたと感じます。

具体的には、ソフトバンクが発売を開始したAIを用いたパーソナルロボットである「Pepper」や、シャープのロボット掃除機「COCOROBO」が挙げられ、人間と音声によるやりとりができるようになっています。

しかし、欧米では人工知能を更に積極的にビジネスに活用する動きがあり、日本はこの分野で20年以上遅れていると指摘する専門家もいます。

しかし、ITビジネスの世界においては、これから10年は人工知能がメインストリームになると言われているので、エンジニアやベンチャー企業にとっても大きなチャンスにもなりえると考えられます。

AI(人口知能)とは?現状は?

そもそもAIとは、「コンピュータを使って、学習・推論・判断など人間の知能のはたらきを人工的に実現したもの」であり、始まりは1940年代の意外と古い技術です。

その後あまり大きな発展はありませんでしたが、近年のコンピューターの計算力が飛躍的に向上したことで、手軽に大量のデータ分析を行えるようになったという背景があり、AIは徐々に注目を浴びるようになってきました。

そして、現在では、世界中から“超”がつく優秀なIT技術者たちを引き寄せるシリコンバレーにおいて「Gang of Four」と呼ばれる4つの企業-Apple、Amazon、Google、Facebookも最も研究開発に注力をしている技術がAIの分野だといわれています。

たとえば、Facabookが開発したものは「Deep Face」と呼ばれるAIを用いた顔認識技術です。具体的には、顔写真から人物を正確に把握するシステムとなっています。友達をタグ付けするときに役立つ機能です。Deep Faceを用いた顔の識別制度は97.25%で人間(97.53%)とほぼ互角の識別率という調査もあがっています。ここまでAIの技術は上がってきているのです。

また、Facebookは2015年に自然言語処理のWit.aiを買収しています。日常会話をデバイスに認識させるための研究が進められています。

GoogleはGoogle DeepMindという製品の研究を進めています。これは人間の脳の仕組みを参考にしてその特徴を機械学習に活かそうというコンセプトの技術です。アルゴリズムをAIで自動的に作り出すことを想定しているシステムです。

また、AP通信も人工知能のプログラムを職場に導入し、いくつかの記事をロボットが書くようになりました。かつては、利益報告記事を四半期につき記者の手により約300本書いていたのですが、それを人工知能を用いることで同じ期間で約4,400本もの記事を書き上げることができるようになりました。

今後の展望や課題

上記にもあげたように、AIはものすごい勢いで日々進化し続けています。そして、コンピューターが人間の作業の多くを賄う日々もやってくるでしょう。今後も各企業が受付や窓口にAIの導入を進めていくと思います。実際に、三井住友銀行は、高度な自然言語処理や音声認識の機能を備えた米IBM社製の人工知能システム「ワトソン」を利用し、今年から国内での顧客電話応対業務に順次導入すると発表しています。

そして、今後AIが社会に広まっていく為の課題としては「言語、音声、画像処理」のクオリティをあげて、人間とのコミュニケーションがスムーズに進むプログラムの作成になってくるのではないでしょうか。

日本は、欧米に比べてまだまだAIのマーケットが未開拓と言ってよいほど小さいことが現状です。逆を言えば、日本においてAIは巨大なビックチャンスが眠っている分野とも言えます。是非新しい時代を作るために、AI分野に挑戦してみてはいかがでしょうか。

国内では産総研の人工知能研究センターや、ドワンゴ、リクルートなどが開設した人工知能研究所などで研究が進められています。
また、トヨタはマサチューセッツ工科大学(MIT)やスタンフォード大学と協力して、5年間で60億円を投資して研究を進める予定です。

センサーやクローリングなどのデータの収集をする部分、集めたデータを解析するアルゴリズムの部分など、AIに関連した様々なステップにおいて、エンジニアの活躍の場ができてくるでしょう。

eコマース

shopping

「eコマース」という言葉、皆さんご存知でしょうか?今ではEC、Eコマースと表記されることもありますが、「eコマース」とはElectronic Commerceの略です。日本語でいうと電子商取引ですね。もっと噛み砕いていうといわゆるネットショッピングです。
初期費用も、かかる維持費も実際に店舗を構えることと比べると非常に少なく、商売を出来るという点から、ここ数年で急速に発展しています。

今は楽天、アマゾン、Yahooといったモール型ECサイトが業界大手で、その他オークション、旅行代理店等、様々な形態で進化していっています。
このeコマース、凄いのがどれだけ辺鄙な田舎に住んでいても、国内全域のみならず、世界中を相手にビジネスをすることができます。

エンジニアの皆さんにとってはeコマースと聞くと当たり前のことのように聞こえるかと思いますが、まだまだ様々なイノベーションの余地があるジャンルです。

e-コマースの活用例

それでは、具体的にe-コマースはどのようにビジネスを変化させているのか。どのような最新鋭の技術を用いて使われているのか、ECサイトの大手であるアマゾンがどのような工夫をしているのかを2つ紹介します。

1.ユーザーの行動履歴を蓄積・分析し、そのユーザーの嗜好に合わせた商品を表示する「レコメンド機能」

アマゾンを利用した時に、画面にオススメ商品が表示される機能です。顧客の購入や閲覧履歴からデータを分析し、関連商品を表示させ、ユーザーがより多くの商品に興味を持つ仕組みを提供する技術です。レコメンド機能はユーザーに思いもよらない「気付き」を与え、潜在的ニーズを引き出すことに非常に役立っています。

2.品名を言うか、バーコードを読み取るだけで、買い物リストを作成してくれる「Amazon DASH」

2014年4月にアマゾンが「Dash」という新しいガジェットを発表しました。基本的には、食料雑貨を購入するためのリモコンです。使用方法としては、Dashで商品のバーコードを読むか、Dashに品名を呟くことでAmazonの買い物リストに自動的に入り、非常に簡単に決済を行うことができるシステムとなっています。

eコマースの未来

以上の活用例から、eコマースの将来求められている姿は主に2つあると思います。それらは、「顧客のニーズ分析」と「自動化」です。

消費者のニーズが多様化している現代において各企業は、顧客のニーズを取りこぼさないことが重要となってきます。そこで、アメリカの百貨店「Macy’s (メイシーズ)」は店舗と自社ECサイトの区別をなくし、在庫や顧客情報を一元化させ、顧客ニーズの取りこぼしをなくすことに注力しました。
その結果、グループ全体の劇的な在庫圧縮と売場の効率化が進み、会社の業績は見違えるように改善していきました。

これからの時代では、e-コマースはただの取引をするツールだけではなく、顧客のニーズを分析する重要な手段となっていくでしょう。そのため、いかに顧客の潜在的なニーズを引き出す仕組みを作り上げるかが求められていると考えられます。顧客自身が自覚していないニーズを先回りして提案するような時代ももうすぐ来るはずです。

「自動化」については上記の「Amazon DASH」にもあるように、サイトに接続しなくても発注ができる「自動発注」が今後進んでいくと予測されています。家電と連動して注文できるようになるのも近いでしょう。たとえば冷蔵庫にいつも常備している食材があったとして、それが切れそうになるタイミングで自動的に発注されるというものです。他の家電に紐付いているものでも、定期的に買う必要のある消耗品は自動で発注されるようになるでしょう。

eコマースに求められているのは自動発注に対応するためのスムーズかつ安全な決済を可能にするインフラとしての機能ではないでしょうか。スマホが主な注文用デバイスになることは間違いないですが、その他のデバイスもますますeコマースに関連づけられるようになっていくのは明らかです。

さらに、今後は物品の販売でないマーケットが拡大していくでしょう。AirbnbやUberなどの既存の産業を大きく変化させる革新的なサービスが今後も増え続けることで、古くからある市場規模の大きな産業でもインターネットでサービスを提供する会社のシェアが高まっていきます。エンジニアの方々は、産業の構造を変えるほどのインパクトのあるスタートアップに参加できる機会が増えていくのではないでしょうか。

私たちの今後の生活を変えるであろうeコマースのインフラに関連した技術や取り組みには目が離せません。

IoT(Internet of Things)

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画像引用元:matome.naver.jp

現時点では世の中のもののほとんどがインターネットに接続されていませんが、今後つながる比率が増え続けると予想されています。パソコンやスマホ以外では、デジカメ、テレビ、DVDプレーヤーなどがすでにインターネットに繋がれる流れとなっています。

家電をインターネット経由で操作するというメリットがわかりやすいですが、もっとも重要な点としては、その家電がどう使われて、周辺の環境がどう変化したかというデータが利用履歴から蓄積されていくことがあげられます。環境のデータというのは、気温、湿度や今その家電がある場所など様々な情報が含まれます。

この利用履歴や周辺環境のデータによって、家電の操作が自動化されたり、他の家電と連動して動作したりするようになるでしょう。

ウェアラブルデバイス

IOTの1つのジャンルとしてウェアラブルデバイスを詳しく紹介します。

皆さんは、ウェアラブルと聞いてどのようなイメージをもちますか?Apple Watchに代表されるスマートウォッチやGoogle glass に代表されるスマートグラスが大半の方は頭に浮かぶと思います。

そもそも、ウエアラブルとはウェアラブルコンピュータ(wearablecomputer)の略称であり、身につけて持ち歩くことができるコンピュータのことを指します。 スマートフォンなど単に持ち運べるコンピュータとは異なり、主に衣服状や腕時計状で身につけたまま使えるものです。

しかし、多くの人々にとって、ウェアラブルは高価でありビジネスとして手を出しにくいと考えている方もいらっしゃるのではないでしょか。

ところが、IT業界のみならず様々な業界、分野においてウェアラブル化が進んできており、スマートウォッチやスマートグラスにとどまらない様々な形態となって将来は市場で拡大していくと予測されています。

ウェアラブルの現状

それでは、ウェアラブル端末が今導入されている分野はどのようなものがあるでしょうか。主に3つあげられます。

1.運動や睡眠、健康管理に役立つライフログデバイス

2.スマートフォンの補助的な役割であるスマートウォッチ

3.スマートフォンの機能を内蔵したメガネ型デバイス

1.はスポーツブランドの代表格であるナイキなど多くのスポーツメーカーが開発に取り組んでいます。これらのデバイスは、アスリートや人々の体調を管理し、毎日の記録をデータ化することによって人々のパフォーマンス、更にはスポーツ科学の向上に寄与してきました。

また、2.3.は主にAppleやgoogleのイメージが強いかもしれませんが、ソニーやサムスンも販売を開始し、各々が自分の個性を出した商品となっています。使用用途としては、スマートフォンの重要な機能を代替的に使用できるようになっています。

今後のビジネスや可能性

このように、各社さまざまなウェアラブルデバイスの開発を進めており、今後人々の生活を変化させていきます。

そして、今後は指輪型や衣服に埋め込んで“着る”端末など、ほかにもさまざまなタイプのウェアラブルなコンピュータが登場してくると見込まれています。
実際に、ゴールドウインが2014年12月に発売した衣服型デバイス「C3fit IN-pulse」は、トレーニングウエアに電極を組み込んでおり、運動時でも簡単に心拍数を計測できる製品です。

ウェアラブルなどIoTのジャンルは今後のIT業界を考える上で、スマートフォンの普及同様に必要不可欠なものになり、長期に渡って開発が進んでいく分野であると考えられます。

まとめ

いかがだったでしょうか。どの3つの技術も、今後どの企業が取り入れていくことを検討しているでしょう。しかし、中には日本ではあまり進んでいない技術もあります。

だからこそ、これらの技術に今から精通することは必ず大きなチャンスになるはずです。

これら3つの技術革新の動向に注目し、新たな価値、技術を社会に提供してみてはいかがでしょうか。

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